パ母国 ナフサ高騰で買い占めが相次ぎ早くもパニックが発生

ナフサ価格の高騰は日用品や生活用品の価格を押し上げる可能性も高い。その煽りを受けそうなのが大量のプラスチック製品を扱う100円ショップだ。

不破聡

韓国ではゴミ袋が品切れ状態に…
トランプ大統領は日本時間4月2日午前にアメリカ国民向けの演説を行なった。今後2～3週間でイランに攻撃を行なう可能性について言及し、「stone ages」（石器時代に戻す）など強硬な発言をしたが、サプライズはなく具体案に乏しい内容に終始した。

中東情勢の早期安定化への期待感が薄れ、2日午前の日経平均は1007円安。一方で演説を受けて、世界の原油価格の目安となる「3大原油指標」のひとつであるブレント原油の価格は一時5％以上の値上がりとなった。原油不足が、経済に深刻な打撃を与えるであろう未来を示唆している。

1973年に日本を襲ったオイルショックでは、トイレットペーパーの買い占めが横行し、店頭から商品が消える事態に陥った。今の状況は“令和のオイルショック”を想起させるほどだ。

ナフサ価格高騰の影響を受けそうなのが100円ショップだ。プラスチックやゴム、ビニールを使った商品が多く、低価格で販売しているために原価率も高い傾向にあるからだ。ナフサ価格の高騰が続いた場合、価格転嫁せざるを得なくなる可能性も高い。

「ダイソー」や「キャンドゥ」、「ワッツ」といった大手100円ショップはすでに脱100円商品を多く扱うようになっていた。デフレ期を経て、中価格帯・高付加価値商品の比率を高めてきた。そんな中で100円にこだわってきたのが業界2位の「セリア」である。

業界トップの「ダイソー」が幅広い層をターゲットにしている一方で、「セリア」は比較的若い層をターゲットに絞り込んでいた。長きにわたって物価高に苦しむ若者たちの味方だったが、原油価格高騰という外部の脅威が迫ってきたのだ。

なぜなら、ナフサはプラスチックや合成繊維の原料であり、その価格変動は即座に民生品のコスト構造に直結するからだ。トランプ氏の発言が中東情勢を不安定化させれば、原油需給バランスは崩れ、輸入依存度の高い日本経済は価格転嫁の圧力に晒される。セリアのような百円ショップが直面する危機は、単なる景気後退ではなく、石油というエネルギー源が安価に安定供給された時代が終焉し、資源コストが生活の質を決定づける新時代へ移行したことを意味する。