肉不足とコロナ禍のアメリカで今、「豆腐」がブーム！　自分、アジアホルホルいいすか？

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のせいで、アメリカでも精肉工場が閉鎖され、生産者が家畜を安楽死させざるをえなくなっている。
消費者は、空っぽの精肉コーナーをあとにし、ほかのタンパク質を探し求めてウロウロするばかりだ。

そこで、豆腐の出番だ。大豆が主原料の植物性タンパク質の地位が、急成長する人工肉マーケット同様、アメリカ人のあいだで急浮上している。
世界中で人気の豆腐は、アメリカではこれまでずっとニッチ商品だった。それがいまや、アメリカの買い物客たちからも見直されはじめているのだ。

このパンデミックによるトレンドの恩恵をどこよりも受けているのが、「プルムウォン」だ。韓国拠点の食品メーカーで、アメリカの豆腐売り上げのシェア78%を誇っている。

プルムウォンのセールス部門副部長ジェイ・トスカノによれば、同社の3つの米国工場は週6日で稼働しているという。売り上げがあまりに好調で、韓国からも豆腐を輸入せざるをえないほどだという。
「植物性食品協会（PBFA）」の報告によれば、アメリカで一斉閉鎖が始まった3月第3週中の全植物性食品の売り上げは、昨年同期と比べて90%増、その1ヵ月後でもなお27%増だったという。

市場調査会社「ニールセン」のデータによれば、3月1～28日までの4週間、豆腐の売上げは、2019年の同時期と比べて66.7%増だった。5月でもまだ32.8%増だった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/cac2adf7be28159eb7a511929a1a6e9e18b4deb1

アジアでは1000年以上食べられている豆腐だが、現在は水入りパックのものがいちばん売れている。

市場調査会社「ミンテル」のグローバル食品アナリストのダシャ・ショルは、「価格志向型、健康志向型で、食事にもっとタンパク質を加えたい消費者には有望な代用品です」と言う。

豆腐は「（アメリカで）ずっと貶められてきました。しかも間違って」と言うのは、PBFA事務局長のミシェル・サイモンだ。

「味がなくて、何がいいのかわからない食べ物とこき下ろされてきました」

2019年、アメリカ国内の豆腐の売り上げは、3億6300万ドル（約390億円）だった。NPO団体「nutritionfacts.org」を運営するマイケル・グレガー博士によれば、豆腐はほかの代用肉に勝るという。

「豆腐のカロリーは、いま人気の植物性バーガーより40%少ないんです」とグレガーは言う。

「豆腐など大豆食品の摂取と、がんの罹患率、心疾患の罹患率の低さは関連があるとされています。しかも甲状腺ホルモンレベルにも影響しないとされています」

2019年、いくつかの学術研究をまとめて分析した学者たちによれば、「大豆の摂取を増やそうという長生きのアドバイス」を裏づけるかもしれない結果が出たという。

豆腐はまた、ほかの肉代わり食品と比べてほぼ間違いなく、お買い得だ。「ビヨンド・ビーフ」が1ポンド（約454g）当たり8.99ドルなのに対して、豆腐は14オンス（約397g）当たり2.99ドルで売られている。
アメリカに豆腐工場が2つある日本のメーカー「ハウス食品」も需要の急増を実感している。ハウス食品は売り上げが過年度から8%増えており、生産能力を増強していく予定だ。

カリフォルニア州オークランドの豆腐メーカー「ホド・フーズ」CEOのミン・ツァイによれば、豆腐メーカーは需要の高まりに不意を突かれているという。

加えて、小売り向けは業務用よりも生産効率が落ちる。小売り向けは小さいパックが求められるからだ。コロナ時代に求められる安全基準も、増産を阻んでいる。

豆腐の代用品のメーカーも“成長痛”を味わっている。「フーディーズ・ヴィーガン」の社長クリスチャン・ストラウドは、「パンフ」というカボチャの種からつくった豆腐のような商品を作っている。
売上げが50%増になり、注文をさばくためセールスチームを外注せざるをえなくなったとストラウドは言う。

「この売上げが続けば、今年、100万ドル以上分を出荷することになるでしょう」とストラウドは言う。

「豆腐不足でバイヤーが連絡してくるんです」と彼は言う。

「サプライチェーン問題のおかげで、きっかけをつかむ完璧な好機でした」

Larissa Zimberoff

中国でも日本でも無いんや…