【日経ヴェリタス】トヨタが担う水素カーの未来（窪田真之）

2020年は、世界の株式市場で電気自動車（EV）関連株が軒並み大幅に上昇しました。その中心は米テスラです。時価総額は12月には一時5000億ドル（約52兆円）を上回り、トヨタ自動車の時価総額の約2倍に達しました。テスラがここまで買われるのは、EVが世界中で次世代エコカーの本命と見なされるようになったからです。

　ただし、EVは最初から本命視されていたわけではありません。EVは(1)充電に時間がかかる(2)1回の充電で走行できる距離（航続距離）が短い(3)充電ステーションの数がまだまだ少ない(4)価格が高い――という問題があり、2014年ごろまでは「ガソリン車の代替は無理」と思われていました。

　14年ごろにガソリン車代替の本命と目されていたのはハイブリッド車です。ガソリン車とほぼ同様の使い勝手の良さから、高い評価を受けるようになりました。そのまま世界にハイブリッド車が広がれば、ハイブリッド技術を独占的に所有していたトヨタにとって、大きなチャンスになるはずでした。

　ところが、車載電池の性能が向上し、EVが次世代エコカーの本命と考えられるようになった16年くらいから、風向きが一気に変わりました。脱ガソリン車→EV化目標を打ち出す国が急速に増えました。

　英国やフランス、ドイツやスペイン、ノルウェー、スウェーデンなど欧州主要国は30～40年までにガソリン車・ディーゼル車の販売を全廃し、環境に配慮したEVなどに切り替える目標を発表しています。大気汚染に苦しむ中国やインドも、同様の方針を打ち出しています。

　米国ではトランプ大統領がパリ協定から離脱し、環境規制撤廃を唱えていましたが、その間もカリフォルニア州など環境意識の高い地域では独自の規制を実施し、EVや燃料電池車の販売促進を図ってきました。1月からバイデン政権が始動すれば米国はパリ協定に復帰し、次世代エコカーを推進する規制を強化していくと考えられます。

　EVの性能向上が進むにつれ、EV化達成の目標時期を早める動きが世界に広がり、それがEV関連株の上昇をさらに後押ししてきました。

　このままEVが世界を支配する時代が到来するのでしょうか？　それに待ったをかける可能性があるのが燃料電池車です。

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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFZ179U70X11C20A2000000
2020年12月26日　2時00分