「当事者が辛いのは髪の毛がないことそれ自体だけではない」「ヘアドネーションだけでは解決しない」…善意と協力の本質を考えて

ABEMA Prime
2022/06/07 14:38

　脱毛症や小児がんの治療などに伴い髪を失った子どもたちに寄付されるウィッグ。近年、その素材となる髪毛を提供する「ヘアドネーション」に、多くの人が協力するようになっているが、この風潮に一石を投じようとしているのが、NPO法人「JHD&C」代表の渡辺貴一さんだ。

　2009年に設立されて以来、ウィッグの無償提供を行ってきたJHD&C。その代表である渡辺さんが、なぜ疑問を抱くようになったのだろうか。

　その理由について渡辺さんは「髪の毛のない人たちに対して“髪の毛っていいでしょ”“毛があるって素晴らしいですよね”というようなことを少しずつ、無意識のうちに強要している面は否定しきれないと思う」と話す。
　「“結局、ウィッグを着けるしかないかな”、というのが“生きづらさ”の原因になると思う。本来、誰がどんな髪型をしようが自由なはずだ。髪の毛があるかないとかに関わらず、みんなが生きやすい世の中になるべきだ」。
　30年以上のキャリアを持つ渡辺さん。NPO法人を立ち上げ、ウィッグの無償提供をしようと考えたのは前年の2008年に独立する際「髪の毛に恩返しがしたい」と思ったことがきっかけだった。
　「ニューヨークで修行をしていた頃、キリスト教文化の中にある“チャリティ”を目の当たりにしてカルチャーショックを受けた。皆さんが、まるで呼吸をするようにチャリティをする。一方で、チャリティをしないのも自由で、そこに同調圧力のようなものは一切なかった。
　それまで僕は職業として美容を通じてお金儲けをしてきて、切った髪の毛はゴミとして捨ててきた。1円にもならないけれど、髪の毛に何か恩返しできないかなと思うようになった。
よく誤解されることだが、僕はお子さんのためにとか、善意で、ということで始めたわけではない。あくまでも髪の毛に対する恩返しであって、たまたまお子さんたちのウィッグが少ないと知って、役立つアウトプットになるならと実行しただけだ」。

　当時、「ヘアドネーション」という言葉の認知度は低かった。それでも渡辺さんたちは賛同者を募り、これまでに約600個のウィッグを寄贈してきた。協力してくれるサロンは2600店あまりに上る。

　「準備期間に3年ぐらいかかったので、最初にウィッグを提供できたのは2013年のことだった。しかし早い段階で、ウィッグだけを渡しても何の解決にもならないことに気がついた。
というのも、お子さんがウィッグを付けること、“脱毛”という存在が先送りになってしまう。つまりプールや修学旅行、あるいは台風が来た時やジェットコースターに乗る時ときにはどうするのか。そういう問題は解決されないままだ」。

　その上で渡辺さんは、メディアのステレオタイプな取り上げ方についても問題提起する。

　「もちろんメディアの方もお仕事でされているわけで、“お前、これは絶対に押さえてこいよ”みたいに言われて、そうせざるを得ない部分もあると思う。そこは私も理解しているし、
“どうせここはカットされるよね”と思いながらも、“取り上げてくださるだけでもありがたい”と思いながら取材に応じている。それは“脱毛で悩んでいる人が社会には結構いるんだよ”ということを知ってもらうだけでも価値があると思っているからだ。
　ただ、私自身はそんなに良い人間でもない。単に美容室経営の流れでやっていることだし、JHD＆Cの活動そのものが私にとっては“自己満足”とも言えるわけだ。その意味では、私や私の団体はすごく良い人たちだ、みたいになるのも、実は気持ちが悪いことではないだろうか。
　例えば好きでロングヘアに伸ばしている人もたくさんいるのに、“長いね。もしかしてヘアドネ？”みたいに言われと、ちょっとモヤっとする人もいると思う。そもそも髪型はプライベートなことだ。
ヘアドネーションをする自由があるのと同時に、ヘアドネーションしない自由があってもいい。他人がとやかく言うものではないんじゃないかな」。

■「社会の側に問題の所在があるんだと気づいた」
https://times.abema.tv/articles/-/10026007

かと思った。

だが、ただの禿げなら話しは別だ。
例え高収入でも、イケメンでも、人格者でも、優しい人でも、禿げてしまえば一括り！
背中に哀愁を感じるよ。